さまざまな原因で腎機能が著しく低下すると、人工透析が必要になる場合があります。透析治療を導入するにあたって、やはり気になるのが費用ではないでしょうか？
ここでは、人工透析治療にかかる医療費、利用できる医療費助成制度についてご紹介します。
まず、人工透析は「血液透析」と「腹膜透析」の2種類があります。
ここでは、人工透析治療にかかる医療費、利用できる医療費助成制度についてご紹介します。
まず、人工透析は「血液透析」と「腹膜透析」の2種類があります。
透析治療は継続的に行う必要があるため、それにかかる費用も気になるところです。国内で人工透析を受ける場合、いったいどれくらいの医療費がかかるのでしょうか。
●血液透析にかかる医療費
血液透析にかかる医療費は1回あたり約3万円といわれています。1カ月あたりに換算すると、週3回×4週＝12回が標準的な回数ですから、おひとりにつき約40万円です。年間では約480万円かかることになります。
●腹膜透析にかかる医療費
腹膜透析は自宅で行える治療法なので、頻繁に通院する必要はありません。しかし、透析液バックやカテーテルなどの費用がかかるため、血液透析と同じように高額の医療費がかかります。腹膜透析の場合、1カ月あたりの医療費は30万〜50万円とされています。
透析患者さんは合併症を併発しやすいので、定期的な検査を行う必要があります。また、透析の原因となった病気の治療を並行して行うことも多く、それらの費用を合わせると医療費は1人あたり年間約500万～600万円に上ります。
このように透析治療は非常に高額な医療費がかかり、健康保険を利用したとしても自己負担金額が大きくなってしまいます。しかし、人工透析の場合、国や自治体による助成制度が充実しており、必要な手続きをすれば、自己負担を大幅に減らすことが可能です。
このように透析治療は非常に高額な医療費がかかり、健康保険を利用したとしても自己負担金額が大きくなってしまいます。しかし、人工透析の場合、国や自治体による助成制度が充実しており、必要な手続きをすれば、自己負担を大幅に減らすことが可能です。
日本では、1965年頃から透析治療が行われるようになり、1967年にまず血液透析が健康保険の適用となりました。しかし、当時の健康保険制度では、社会保険の家族は5割、国民健康保険は3割の自己負担があり、1カ月あたり10～30万円を支払わなければならず、経済的な理由から治療を断念する人も少なくなかったといいます。
このような状況を変えるべく、多くの腎臓病患者さんたちが全国各地で患者会をつくり、国会や行政に働きかけた結果、現在のような助成制度が実現しました。1984年には腹膜透析も保険適用となり、今や約34万人が透析治療を受けています（2019年末現在）。
ここでは、現在利用できる制度をご紹介します。
このような状況を変えるべく、多くの腎臓病患者さんたちが全国各地で患者会をつくり、国会や行政に働きかけた結果、現在のような助成制度が実現しました。1984年には腹膜透析も保険適用となり、今や約34万人が透析治療を受けています（2019年末現在）。
ここでは、現在利用できる制度をご紹介します。
●特定疾病療養受療制度
特定疾病療養受療制度は、健康保険に加入している透析患者さん全員が対象で、人工透析を行っている患者さんの自己負担額を減らしてくれる制度です。それぞれの医療保険の申請窓口で「特定疾病療養受療証」の交付手続きをします。この受療証を通院している医療機関に提示することにより、透析治療の自己負担額が1つの医療機関につき月額1万円（一定以上の所得がある人は2万円）となります。ただし、同じ医療機関でも外来・入院・薬局は別扱いです。また、入院時の食事代は自己負担となります。
●重度心身障害者医療費助成制度
健康保険に加入している重度障害者（身体障害者手帳1、2級）の方が医療機関を受診したときに、国が医療費の自己負担額を助成する制度です。慢性腎臓病によって人工透析を受けている人は、一般的に身体障害者1級の申請ができる場合がほとんどですが、助成の対象は自治体によって異なるので、事前に確認しておくとよいでしょう。
●障害者自立支援医療制度
心身の障害を除去・軽減することを目的とした医療制度で、医療費の自己負担分を国が助成してくれます。血液透析やCAPDなどもその対象となりますが、助成を受けるためには、身体障害者手帳を取得していること、自立支援医療機関の指定を受けている医療機関(当院も該当）で治療を受けることが条件です。原則として患者さんの自己負担額は1割ですが、低所得者を対象とした減免措置もあり、世帯の所得や疾患などに応じて自己負担額が減額されます。
●小児慢性特定疾患治療研究事業
慢性疾患により、長期にわたって療養しなければならないお子さんの健全な育成を図るために、医療費の自己負担分を補助する制度です。18歳未満の児童が対象ですが、それ以降も治療が必要と認められれば、20歳まで延長することが可能です。
●年金制度（障害年金）
医療費助成制度とは異なりますが、人工透析施行されている方は、65歳未満の方が通常「障害年金」の受給対象となります。
詳しい受給要件につきまては、日本年金機構等にて確認下さい。
詳しい受給要件につきまては、日本年金機構等にて確認下さい。
●利用できる障害福祉サービス
身体障害者手帳取得により様々な障害福祉サービスが受けられます。なお、都道府県や市区町村によって名称や
サービス内容が異なります。詳しくはお住まいの自治体にお問い合わせください。
サービス内容が異なります。詳しくはお住まいの自治体にお問い合わせください。
透析治療の医療費は非常に高額ですが、医療費助成制度を利用すれば、自己負担額を軽減することができます。しかし、中にはこうした助成制度があることを知らない患者さんも多くいらっしゃいます。経済的な不安を少しでも和らげ、安心して透析治療を受けていただくために、これらの制度をぜひご活用ください。
今回ご紹介した上記内容は、都道府県や市区町村などによって名称やサービス内容などが異なります。詳しくはお住まいの自治体にお問い合わせください。
今回ご紹介した上記内容は、都道府県や市区町村などによって名称やサービス内容などが異なります。詳しくはお住まいの自治体にお問い合わせください。
